補聴器の買い替え費用が医療費控除の対象になるかもしれません。
高価な補聴器の購入費用を医療費控除に申請すれば、経済的な負担を軽減することができます。補聴器を購入する際の医療費控除について補聴器の専門家がわかりやすい解説をしています。
みなさんあまり知りませんが、補聴器は医療費控除の対象になるんですよ。
補聴器を購入した時に、身体にかかわるものを買ったのだから医療費控除に使えるのでは？と思ったものとくに説明されていないので、申告していないという方もいるでしょう。
補聴器は正しい手順で購入すれば医療費控除の対象にすることができるかもしれません。
新しい補聴器を買い替えようとお考えの方は少しでも負担が少なくなるように、医療費控除について学んでいってくださいね。
それではここからは補聴器の買い替えタイミングや買い替えの値段について紹介しますね。
補聴器の買い替えタイミングと値段について
補聴器の買い替えの原因やタイミングはさまざまで、最終的に自分で判断する必要があります。
補聴器の寿命はとくに決まっておらず、修理しながら長い期間使用される方もいますね。
しかし一般的に5年間が補聴器を確実に利用できる期間とされ、これを耐用年数と呼びます。
耐用年数を過ぎればさまざまな機体トラブルが増えるとされているんですよ。
補聴器買い替えの理由
補聴器の買い替えの理由はこのようなことが代表的な例です。
補聴器の修理ができない
生産終了になっている補聴器は修理パーツがなくなってしまって修理ができないことがあります。
この場合は補聴器の寿命を迎えたと考え、感謝しつつ買い替えをしましょう。
補聴器の修理が頻繁で費用がかさむ
耐用年数を過ぎた補聴器は、故障は頻繁に起こったり、故障個所が多くなってしまい修理費用がかさんでしまうことがあります。
じつはメーカーでは修理を安い価格に抑えてくれるサービス期間を5年間に設定していることが多くて、それ以降は修理料金がすこし高くなるようになっています。
費用が大きくかかる前に新調してしまうのが、ムダな費用がかかることもないし、性能や機能も向上するのでいいかもしれませんね。
聴力の変化で補聴器の限界を迎える
補聴器はあらかじめ決められた聴力に対応するように設計されています。
ですから聴力の変動があって調整しても、聞こえを合わせることができないタイミングがきてしまいます。
その時には補聴器の限界を迎えてしまったことになるので、新たな補聴器で聞こえやすい状態にすることがいいでしょう。
一般的な買い替えの例はこのようなところですね。
ほかにも補聴器の操作や装着などの取り扱いがしにくいときや、病気などで形状を変えないと使えないときも買い替えのタイミングになりますね。
買い替えしたときの値段や相場について
補聴器の買い替えでは、今現在つかっている補聴器と同じ価格帯のもの選ぶことが多いですね。
安価なものを利用してきた人で、あなたに合う補聴器に買うならば、最低限片耳10万円の予算が必要になってくるでしょう。
難聴者には、片耳15～30万円程度の補聴器が良く普及しているので、それくらいが相場だと思って予算を考えておくといいですね。
それではココカラ補聴器の医療費控除について説明していきますね。
補聴器の医療費控除について
補聴器の購入費用は高いのですが、医療費控除に用いることで負担を減らすことができるんです。
そもそも医療費控除とは、あなたと配偶者または親族が、毎年1月1日から12月31日までの一年間で支払いした医療費や薬の代金などの合計が10万円を超える場合に、確定申告すれば所得税の一部が戻ってきます。（※所得が200万円以下の人は所得総額の5％で申請可能）
さらに次の年の住民税も医療費控除額の10％分が安くなるのです。
医療費控除では治療目的で病気をしたときの医療費だけでななく、通院のための交通費や、出産費用や治療目的であればメガネやコンタクトを買った費用も対象です。
補聴器も医療機器なので医療費控除の対象となるのですが、お店で買うだけでは医療費控除の対象にはならないので注意しましょう。
補聴器の医療費控除の注意点
医師等による診療や治療を受けるときに、難聴でコミュニケーションをとるのが難しい場合は、補聴器が必要と判断されます。
このとき必要になった補聴器の購入費用は、医療費控除の対象となる医療費に該当するんですね。
ですから医療費控除の申請には、補聴器が必要の医師の判断が必須ということです。
そして確定申告のときには、補聴器の領収書と補聴器の必要性を示した医者の意見書が必要になるので注意していきましょう。
それではここからは補聴器の購入で医療費を使うまでの手順や方法を紹介していきますね。
補聴器の購入で医療費控除を使うには
補聴器の購入費用を、医療費控除を申請するまでは決められた手順で購入して、確定申告に申請をする必要があります。
ここでは補聴器の購入で医療費控除を適用させる流れと必要な書類に関して説明していきますね。
まず申請までの流れについてです。
医療費控除申請の手順
1.耳鼻科で補聴器相談医の診療を受ける
2.診療の際に補聴器に関する意見書を記入してもらう
3.認定補聴器技能者のいる補聴器販売店に書類を提出して購入する
4.意見書のコピーと補聴器の領収書をもらう
5.その年の確定申告で医療費控除の申請をする
必要であれば補聴器の領収書と意見書のコピーは税務署に提出しなくてはいけません。
しっかり保管しておきましょう。
なお補聴器購入までにレンタルや、意見書をもらった病院に適合の報告が必要になるので、認定補聴器技能者という有資格者が対応する必要があります。
通販などで購入したものは、対象外になる可能性があるので注意しておきましょう。
医師に医療費控除に添付する意見書をもらう
補聴器の医療費控除に必要な意見書は、「補聴器適合に関する診療情報提供書2018」というものです。
この意見書は補聴器相談医という資格を持った耳鼻咽喉科の先生に見てもらって記入してもらいます。
この際に治療に必要と判断できるの欄にチェックが記入されている必要がありますよ。
ここからは補聴器の補助金に関して説明していきます。
補聴器の買い替えに補助金を利用する
補聴器には補助金があるのはご存知ですか？それは障害者総合支援法での補助のことです。
聴覚障害の認定をして障害者手帳を交付で受けた後に、補聴器を購入するための補助金を申請できるようになるんですよ。
ただし手帳の申請できる難聴の程度であり、かつ障害の指定医と補聴器相談医の診断をうけて、手帳申請用と補聴器の補助金用で2種類の意見書をもらう必要がありますね。
なんと一度申請することができれば5年に一度補助金の申請ができるようになるので、申請して損はないですよ！
医療費控除だけでなく、補助金を利用するのもオトクに購入する方法ですね。
障害者手帳の申請方法について→身体障害者手帳をもらうための手続きについて知りたい！
補聴器の補助金について→補聴器の補助金制度について【スグにワカル】
補助金対象の補聴器とは
補助金が申請できる場合は、各メーカーから補助金対応の福祉補聴器というものが、購入できます。
福祉補聴器は補助金額の一割を負担することで購入することができるので、非常に小さい負担で済み、買い替えするにしても安心できますね。
またメーカーの保証期間は1年と短くなるので注意する必要があるでしょう。
しかし修理費用も補助金申請すれな定額は補助されるので心配は少ないですね。
補助金対象の補聴器と高機能な補聴器の違い
補助金に対応した補聴器は、いわゆる型落ちの機種で少し古き性能の補聴器が多いです。
聞こえを補助する分にはいいが、便利な機能が搭載されていないので、注意する必要がありますね。
重度難聴の方で、電話する機会や騒音が多いところで会話する機会が多い人は、高機能の新しい機種を補助金の差額で購入することがオススメできます。
それでは医療費控除について悩んだ時の相談先について話しておきますね。
補聴器の医療費控除の相談先
補聴器の医療費控除は、なかなか馴染みのない手順で行いますし、方法に不明点があれば、税務局など役所に確認するのがいいでしょう。
もし税理士さんと知り合いなら一度相談してみることがいいですね
ただし最終的な判断は医療機関の補聴器相談医がするので、病院で相談してみるのもいいですね。
補聴器専門店で相談するのもオススメ
結局のところ医療費控除の申請をするには、医療機関での診療や認定補聴器技能者がいる補聴器販売店で購入する必要があります。
病院探しが難しいときには、補聴器専門店に訪れてみるのもいいですね。
補聴器専門店は、補聴器相談医の先生と連携がとれていて、なおかつ認定補聴器技能者がいる補聴器専門の店です。
知り合いの先生への紹介や購入の手助けをしてくれるので頼ってみるのがいいかもしれません。
ただし医療費控除に関して詳しくないお店もあるので、電話で質問してみてから相談するのがいいですね。
まとめ
補聴器の買い替えで医療費控除を利用する方法の紹介しましたがお役に立てましたでしょうか。
補聴器の購入費用を医療費控除に使うには、補聴器相談医の意見書をもらってから、販売店で購入する必要があります。
補聴器の適合判断などは病院と連携を取りながらになるので、病院と連携がとれる補聴器専門店で購入してくださいね。
補聴器を新調すれば聞こえに不自由しない毎日が待っていますし、い医療費控除を利用すれば還付金を受け取れるだけでなく、税金面でも少し有利ですから、ぜひ活用してください。