しかし、高齢であることや老人性難聴にかぎらず補助金を利用するには条件をみたしている必要があります。
補助金制度 [efn_note]補聴器の補助金は現金ではなく、福祉対応補聴器の購入に使える補装具費支給券として発行されるので、補聴器購入以外に使用できません。[/efn_note]は、一定の聴力レベル [efn_note]6級は両耳の聴力レベルが70dB以上・片耳50dB以上でもう片耳が90dB以上の難聴、4級は両耳80dB以上・語音明瞭度が40%以下、3級は両耳90dB以上、2級は両耳が100デシベル以上(全聾)[/efn_note]で身体障害者手帳をお持ちであることが利用条件です。難聴であれば誰でも補助金が支給されるわけではないのでご注意ください。老人性難聴を患っても自分が補助金の対象かを知るには補聴器相談医が在籍する耳鼻科での聴力検査を受ける必要があります。
補聴器専門店でも聴力の測定は可能ですが、診断や検査ではないので病院で精密な検査をしなくてはいけません。
また、身体障害者手帳に該当しない聴力の方でも補聴器の助成金制度を利用できる場合があります。この助成金制度は障害者手帳の条件に満たない聴力レベルの方を対象としています。しかし、こちらも誰でも利用できるわけではなく、お住いの自治体がこのような制度を取り入れていること、対象年齢(自治体により違いがある)に該当しているなど、確認しなくてはいけません。






